米国大学院卒親が息子を海外進学させない理由

米国大学院卒の小生が息子を海外進学に誘導しない理由について、複数のインフルエンサーから寄せられた指摘も踏まえて、記しておく。

米国大学院卒親 海外進学させない理由


〇金がない

小生も留学するまで知らなかったのだが、米国大学にはもの凄い金がかかる。

日本の国立大は授業料年50万ぐらいだったので、それより高いかなとは思ったが、何と年500万円する。

生活費と併せれば、年1000万円はかかる。

留学経験がある小生は、日本のマス層には知られていない、この基本的最重要事項を息子が生まれる前から知っていたので、そもそも息子を海外進学に誘導しようという気はおきなかった。

したがって、選択肢として存在しない可能性が高いものについて、「将来子どもが海外進学も選べるようにとの妄想」を抱いて、「多額の幼児英語教育費用を払う」などは実施しなかった。

(富裕層の家庭においては「選択肢となりうる」ことは目撃している)


なお、相当数のリアル日本人留学生を見てきた小生でも、各種財団の奨学金を得た者は、SNSでしかお見かけしたことはない


SNSで沸き起こる海外進学論争は、殆どの家庭にとって、「宝くじ当たったら何に使う?」というアンケートと同レベルである。


〇人種のヒエラルキー

日本にいると、ほぼほぼ差別を意識することはないが、米国で暮らせば、アジア系としてそもそもの人種ヒエラルキーを感じざるを得ない

アメフトの花形ポジションであるクオーターバック(スター選手)をみても、ほぼ白人。


TheNewYorkTimesの報道にもあったが、学力試験だとアジア系ばかりになってしまうのが、ニューヨークの市長・教育長にも嫌われており、アジア系に不利になるように入試制度自体が変更されることが公然と行われる社会なのだ。

日本人が勝ちだすと「水泳やスキージャンプの規則自体が変えられてしまう」といえば、イメージできる方も多いだろう。


日本人留学生を相当数リアルで観測している小生から見ても、白人の親友などつくれていた者は皆無

日本人同士で固まっていたのが多い。

中国韓国辺りのアジア系留学生と遊んだりグループをつくれていたのは良い方

中南米などのラテン系留学生の友達を作れたのは少数

そこから、ヒスパニック系米国人と仲良しグループを形成した小生は、かなりの努力をしたことを付記しておく。

青い目の金髪美人の彼女ができるなど、ありえない話。

(男子には特に厳しい)

性差についてあからさまな表現は差し控えるが、日本国内においても、「白人男性と日本人女性のカップル」はみかけるが、「白人女性と日本人男性のカップル」をみかけることは前者に比して少ないという客観的事実のみ指摘しておく。


〇再現性が低い

SNSでは、単なる海外へのあこがれでなく、辛苦をなめて海外進学を子弟(又は自分)が実現している、老若男女の敬すべきインフルエンサー達を見かける。

日本人特有の欧米への憧れと併せ、事例が少なく希少価値があるからこそ注目を集めフォロワーが集まる。

ありきたりの国内成功事例では、そこまでの希少価値はない。


ところで、1人しかいない息子を「ありきたりな成功事例」があるにもかかわらず、「希少な成功事例」に向かわせるというギャンブルをする気は起きない。

加えて、小生のリアル知り合いの海外就職した者は、SNSインフルエンサーのように羽振りがいいわけでもないという観測状況も踏まえれば、SNSで見かけるキャリアパスは再現性が低いモデルと判断せざるを得ない。


また、先に述べた「人種のヒエラルキー」がある中で、息子に移民一世としての苦労をさせることにもなる。

もちろん、下記引用の様に、財力のある家庭と自ら辛酸をなめるガッツ(本人の意思)をもつ若者には敬意を表するものです。


できれば、いつか日本にもそのガッツと経験を生かして貢献頂けることを希望します。


また、下記引用でインフルエンサーが指摘する通り、自分が強者になれなかったから子供も天下一武道会への出場はやめておこうという側面もある。

そもそも、そこまでのハングリー精神や強烈な欲望があるわけでもなさそうなのだが。

若くして留学した小生が移民一世となる気概で米国に拠点を形成していればアナザーワールドもあったのかも知れないが。

米国に拠点を形成といえば、ふと小室氏を思い出した。

氏の、なかなかの強心臓には脱帽だ。

「海外進学を視野に入れ高額幼児英語教材を購入検討している家庭」は、我が子をみつめ、氏と同レベルの強心臓があるかも検討することをオススメする


〇日本は安定成長モデル社会に転換済

ノーベル経済学賞のポール・クルーグマン博士が、「低失業率など社会が安定して文化が豊かな日本は既に低成長マネジメントの成功例」と述べています。

弱者に優しすぎるとの批判もありますが、それにより日本社会全体の治安の良さを維持しています。

日本は無策だったとの批判もみられますが、むしろ、成長ステージや急激な人口構成の変化にしなやかに対応して、安定成長社会への転換に成功しているのです。

高失業率社会分断により暴動が増えているフランスなどに比べれば、安定社会への転換に成功しているといえます)

これからも、適度な競争はありつつも「独創的な文化を保持しつつ安定成長をマネジメントする先進国である日本」をベースとして、子孫が暮らしていけると信じています。



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