スキー場収益の構造変化

 ブルームバーグTVで珍しく、スキー場の特集

近年の、

・リフト券価格上昇

・雪不足

・ストライキ人手不足

でも、米国のスキー来場者はコロナ前の１７％増

雪不足により一日券販売に収益が左右される日本スキー業界

と異なり、

米国のスキー業界は、最大手のベイルリゾートが１８年前に導入した、

共通シーズン券によるサブスク化が進行している

スキー場の経営統合も進んでおり、

最大手ベイルがコロラド州スキー場の４３％を取得し、独占・寡占を懸念した司法省がA-Basinスキー場の売却命令を1997年に出したほど

2018年に非ベイル連合ともいえるライバル共通シーズン券が登場

日本へのインバウンドの相当数が使用していると思われる「Ikon Pass」で、ニセコ、富良野、アライ、妙高杉ノ原、志賀高原、安比、蔵王で使える。

共通シーズン券によるサブスク化は、雪不足の状況に応じて、訪問するスキー場を選べて、降雪機への事前投資もできるので、稀に見るWin-Winのビジネスモデルになっている

基本は、日本もこの流れが生じて、日本スキー場開発（株）による自社運営リゾートのベイル化あるいは、非ベイル連合の

共通シーズン券が生まれることにより、日本スキー業界の収益向上

が生じるというストーリーのもとで、私も投資してます。

弊害は、特にピークタイムに大規模スキー場の客が増えすぎたことによる地元勢の不満。

最後に、バーモント州のスキー場共同オーナーシップの紹介

３０００株発行して、一人最大４株まで取得可だが、議決権は４株あっても一人一票

帰属意識の向上による来場回数の増加やスキーヤー目線での混雑度コントロールを狙っているそう

（出典）